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携帯情報端末（けいたいじょうほうたんまつ、個人情報端末とも）とは、スケジュール、ToDo、住所録、メモなどの情報を携帯して扱うための小型機器。Personal Digital Assistant（Personal Data Assistantと表現されることもある）を略してPDAと一般に呼ばれることが多い。PDAは、アップル・ニュートンの開発を推進した1990年代初頭のアップルコンピュータCEOだったジョン・スカリーによる造語である。 2000年代のPDAは静止画閲覧､ネットアクセス、動画再生など多くの機能を実装したマルチメディア端末となった。2010年代現在のPDAは、メディアプレーヤやタブレット端末およびスマートフォンなどの携帯デバイスの市場に吸収された形となっている。 == 概要 == ノートパソコンと比べると機能は限定されているが、手のひらサイズ（B5ファイルサイズ程度のサブノートパソコン並に大きいものもあった）のため持ち歩きしやすく、当時のノートパソコンに比べソフトウェアの動作も軽快で電池の持続時間も長いなどの特徴があった。サイズや機能は電子手帳と似ているが、PDAはソフトウェアのインストールやカスタマイズが可能で、電子手帳よりも自由な利用が可能となっている。 予定表やアドレス帳の表示などは非常に高速であった。ただこれは予定表の確認やアドレス帳の表示などがソフトウェア的に高速化されているだけで、PCで行うような複雑な演算処理や3D映像の描画などは必ずしも考慮されていなかった。だが、後年になるとグラフィック・アクセラレータを実装したMID（Mobile Internet Device）向けSoCを搭載し、再生時に複雑な演算処理とグラフィック性能を必要とする高画質な動画ファイルも再生できるようになった。 なお、スマートフォンという概念も以前から存在している。これはPDAに電話としての音声通話機能などを付加したもの、または携帯電話・PHS端末が高機能化してPDA寄りになったものである。しかし、2007年のiPhoneと2008年のAndroidの登場はスマートフォンを再定義するものとなり、以後急速にPDAや従来型の携帯電話を置き換えるまでに普及している。また同時期にはiPod touchなど実行ファイルの動作環境をそなえたデジタルメディアプレーヤーも登場し、その延長線上に2010年のiPadの登場とともに急速に市場を拡大させたやや大型の画面を備えるタブレット端末が存在する。これら機器ではクラウドコンピューティングの発達もあって従来のPDAに収まらない様々な利便性が提供され、ユーザーにも受け入れられるようになった。こうした流れの中で従来型のPDAは、メディアプレーヤやタブレット端末およびスマートフォンの市場に吸収された形となっている。 なお日本では、1999年11月から自動車・オートバイを運転しながらのPDA等の画面の注視が法律で禁止されたが、手に保持しないハンズフリー設置をした物については、単純な注視は2004年11月以降の法改正後も依然罰則対象にはなっていない（第120条第1項第11号）。しかし、PDA等の画面の注視により交通の危険を生じさせた場合は罰則対象となっている。 抄文引用元・出典: フリー百科事典『 ウィキペディア（Wikipedia）』 ■ウィキペディアで「携帯情報端末」の詳細全文を読む 英語版ウィキペディアに対照対訳語「 Personal digital assistant 」があります。 スポンサード リンク
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